株の手数料をかんたん比較！手数料の仕組みと証券会社おすすめランキング

株を取引するときに考えなければならないことの1つに手数料があります。1回1回ではそこまで大きくかからないケースもあるので、あまり気にされていない方もいるかもしれませんが、株の手数料をよく理解していないと大損してしまうこともあるのです。

この記事では、手数料の種類や、できるだけ手数料のコストを抑える方法について紹介します。手数料を考慮にいれた取引ができるようになって、さらに利益を多く得られるようにしていきましょう。

	この記事を書いた人 ファイナンシャルプランナー 児玉一希
プロフィール・所持資格	日本ファイナンシャル・プランナーズ協会が定めている、ファイナンシャルプランナー技能士の資格を有し、当サイトの監修活動を始め、相場情報のまとめやコラムを寄稿する活動なども行なっている。

 

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株の売買にかかる手数料とは

株式を売るときや買うときには、株の価格だけでなく手数料も考慮しないといけません。これはETF（上場投資信託）でも同じです。

株の売買にかかる手数料とは、株を買うときに仲介人になってくれる証券会社に支払うチップのようなものです。仲介人にかかる費用のことですね。このような手数料のことを「売買委託手数料」といいます。

手数料の値段は証券会社によって違いがあります。最近では株の売買がネットでできるようになったので、手数料も昔よりかなり安くなりました。電話や窓口での取引では手数料が高めになっています。

株の売買手数料の仕組み・種類と特徴

株の手数料を見ていると、「これは往復にかかる手数料なのか、それとも片道だけの手数料なのか」と悩む人がいます。

株の売買手数料は証券会社が自由に決められるので、手数料が往復分か片道分かは証券会社によって違います。ですが今のところ多くの証券会社では手数料を片道ごとで掲載しているところが多いです。

株式売買の手数料には大きく分けて2種類あります。

• 売買するごとに手数料が発生するもの（都度手数料タイプ）
• 一定期間の合計を合算して発生するもの（1日定額タイプなど）

それぞれのメリットデメリットを踏まえて、じぶんに向いたものを選ぶと良いです。例えば、デイトレをする場合、手数料が高いと手数料のために赤字になってしまう「手数料負け」することがあります。その場合は「一日定額」などの一定期間で手数料を出してくれるタイプの証券会社をおすすめします。

株の売買手数料はいつかかる？発生するタイミングとは

株の手数料とおなじように、手数料がかかるタイミングも証券会社によって違います。

一般的に知られているのはこの2種類です。

• 1注文の約定代金に対して支払われる
• 1日分の約定代金に対して支払われる

証券会社によって手数料の説明表記が違います。例えば、「1回の取引金額○○円～」とか「1注文の約定代金に対して××円～」などです。

証券会社への入金・出金手数料

証券会社へ入金や出金をするときに手数料がかかる場合があります。手数料をかけたくないのであれば、ネット証券がおすすめです。ネット証券では、ネット銀行を使えば手数料が無料のところがほとんどでかなりお得になります。（楽天証券など）

規定により一部手数料が発生する場合もあるので、事前に確認してください。

指値不成立・注文キャンセルで手数料はかかる？

株式を注文中にキャンセルしてしまったらキャンセル料金がかかるか不安になりますよね。実は、どこの証券会社でも注文キャンセルによってキャンセル手数料がかかることはありません。

約定が成立しない限りは手数料は一切かからないので安心してください。

株を長期保有していると手数料はかかる？

株の長期保有によって手数料がかかることはありません。手数料がかかるのは、原則、株の取り引きが成立したときのみです。ネット証券の場合、ほとんどがこの原則に当てはまります。

ですが一部、「年間口座維持手数料」という名前で手数料の必要な証券会社もあります。よく確認しておきましょう。

株の約定単価と平均取得価格が違う理由

株の約定単価と平均取得価格が違うことに戸惑う人もいます。これは手数料が足されているからです。

約定価格とは、市場で買い付けたときの価格です。平均取得価格とは、約定価格に手数料を加えて計算された金額のことです。そのため、約定価格と平均取得価格は金額が違ってきます。

一部約定・内出来して残った株の手数料

ある一つの銘柄を売買したところ、半分は約定され、残りの半分は約定されずに残ってしまうことがあります。この場合、約定されずに残ってしまった株をもう一度売買すると手数料がかかるのでしょうか。

一部約定・内出来して残った株は、注文訂正しても手数料はかかりません。一方、注文取消しをすると別個の注文とカウントされて手数料が発生してしまいます。

また、一部約定・内出来した株を翌日まで持ち越して注文すると、この場合も新たな注文とみなされて手数料がかかります。

各証券会社の売買手数料

ここからは、各証券会社の国内株取引にかかる手数料を紹介します。

野村證券

野村證券の本・支店の場合、約定代金が20万円までは2,808円の手数料がかかります。電話（コール）の場合は、約定代金20万円までが1,954円、ネットで取引した場合は10万円まで150円、30万円までが324円とグッと安くなります。

移管手数料は20売買単位未満の場合、最低1,080円の手数料が必要です。20売買単位以上の場合は一津10,800円の手数料になります。

大和証券

大和証券では、店舗で取引した場合最低手数料が2,700円、ネットの場合2,052円かかります。ほかの証券会社と比べると高いのですが、手厚いサービスが良いので初心者におすすめです。

ほかの証券会社から大和証券会社に1,000万円以上移管する場合、手数料がキャッシュバックされます。大和証券からほかの証券会社に移管する場合、1単元ごとに1,080円の手数料がかかります。

SMBC日興証券

SMBC日興証券の店舗での手数料は100万円までが5,400円とちょっとお高いです。電話でオペレーターと直接やり取りする場合の手数料は2,295円～です。ネットで取引した場合は135円～とかなり安くなっています。

SBI証券

SBI証券には取引回数や金額に応じて2種類のプランが用意されています。

スタンダードプラン

スタンダードプランは1回ごとの注文にたいして手数料がかかるプランです。例えば、1約定代金5万円までは54円（税込）、10万円までは97円（税込）の手数料になります。

アクティブプラン

アクティブプランは1日にかかった約定代金を合計した金額で手数料が決まるプランです。10万円まではなんと無料！20万円までは206円（税込）です。SBI証券では、株式の移管出庫手続き手数料やNISA口座の国内売買手数料は無料です。

楽天証券

国内株取引手数料は業界最低水準を誇る楽天証券の手数料を紹介します。楽天証券の現物取引手数料は5万円まで54円（税込）、信用取引手数料も10万円まで97円（税込）と全体的にとても安いです。

移管手数料、NISA口座の売買手数料は無料。ワンショットコースは今後廃止予定なので超割コースがおすすめです。

三菱UFJモルガン・スタンレー証券

三菱UFJモルガン・スタンレー証券の支店での手数料は、約定代金2,750円超19万3千円以下の場合、2,700円（税得込）かかります。

インターネットやスマホでの取引手数料は、基本手数料の半分の金額になります。コールセンターを使って電話で取り引きした場合は、基本手数料から20％引かれた金額が手数料となります。

エース証券

エース証券の手数料は、約定代金に対して最大1.242％かかります。例えば、100万円以下の場合、最低2,700円（税込）の手数料となります。

岡三証券

岡三証券の手数料は、1約定100万円以下の場合、支店取引では約定代金の1.2420%、オンライントレードでは約定代金の0.6210%の手数料がかかります。

カブドットコム証券

カブドットコム証券の手数料は、インターネットで取引した場合、1約定10万円まで90円と格安です。同じ条件で電話で取引した場合、オペレーターとなら2,090円、自動音声なら190円の手数料になります。

GMOクリック証券

GMOクリック証券には2種類のプランが用意されています。1約定ごとの代金で手数料が決まる「1約定ごとプラン」と、1日の約定代金の合計で手数料が決まる「1日定額プラン」があります。

現物取引の場合、「1約定ごとプラン」の場合、約定代金10万円までで95円の手数料になり、「1日定額プラン」の場合、約定代金20万円までで230円の手数料になります。

信用取引の場合、「1約定ごとプラン」の場合、約定代金10万円までで96円の手数料になり、「1日定額プラン」の場合、約定代金10万円まで無料になります。

ソニー銀行（ソニーバンク証券）

ソニー銀行（ソニーバンク証券）の手数料は現物取引の場合、約定代金×0.105%で計算されます。最低手数料は420円です。

信用取引の場合、約定代金×0.0525%で計算され、最低手数料は420円となります。
※ソニー銀行（ソニーバンク証券）は、現在はマネックス証券に吸収合併されています。

東海東京証券

東海東京証券の手数料ですが、オンライントレードの場合、基本手数料から70％割引されます。コールセンターで取引した場合、基本手数料から30％の割引を受けられます。

例えば、約定代金10万円以下の場合、基本手数料は2,700円です。ですが、オンライントレードで取り引きすれば1,620円に手数料を抑えられます。コールセンターで取り引きしたなら2,430円の手数料になります。

東洋証券

東洋証券は100万円までの、取引手数料が一律864円です。また、会員コースでは月の売買回数が60回まで、または月の約定代金の合計が1億5,000万円までなら定額10,800円の手数料で利用できます。

内藤証券

内藤証券でネット取引する場合、「約定ごとプラン」と「1日定額プラン」の2種類から選ぶことができます。

「約定ごとプラン」は、1注文の約定代金で手数料が決まるプランです。「約定ごとプラン」で現物取引した場合、約定代金10万円以下で180円（税込）の手数料かかかります。約定代金30万円以下で信用取引したなら、267円（税込）がかかります。

「1日定額プラン」は、1日の約定代金の合計で手数料が決まるプランです。「1日定額プラン」で10万円以下の取引をした場合、現物取引なら195円（税込）、信用取引なら174円（税込）の手数料となります。「1日定額プラン」では、現物取引と信用取引のそれぞれを別口として手数料が計算されます。

電話での取引もできますが、ネットでの取引よりかなり割高となります。約定代金×0.54％で計算され、最低手数料は2,700円となります。

フィデリティ証券

フィデリティ証券はシンプルでわかりやすい料金制度を採用しています。100万円未満の場合、ネットでの取引で一約定一律1,389円（税抜）。100万円以上の場合は手数料が優遇されて一約定一律463円（税抜）になります。

電話での取引の場合は1約定あたり4,630円（税抜）の通常手数料金となります。

FFG証券（旧：ふくおか証券）

FFG証券は100万円以下の場合約定代金の1.242％（税込）の委託手数料がかかります。マルチ（対面＆ネット）でのネットから注文した場合30％の割引、ネット専用からの取引では50％の割引を受けられます。

例えば、約定代金30万円の場合、基本手数料は3,726円（税込）です。この取引でマルチ（対面＆ネット）した場合は30％さらに割引され、ネット専用から取引した場合は50％割引されます。

FFG証券で投資信託する場合は、商品ごとに手数料がことなります。国内口座管理料は無料で、移管手数料は1銘柄につき1単元以下の場合1,080 円かかります。

マネックス証券

マネックス証券には「取引毎手数料コース」と「一日定額手数料コース」の2種類があります。取引毎手数料コースは、1回に注文した約定金額に対して手数料を計算します。

例えば、現物取引の場合、1約定10万円以下の場合100円（税抜き）の手数料となります。信用取引では1約定10万円以下の場合、95円（税抜き）の手数料になります。一日定額手数料コースは、1日の約定金額の合計に対して手数料を計算します。

例えば、1日の取引金額が300万円までなら、1日何回取引しても 2,500円の定額になります。マネックス証券では、口座開設や維持費、移管の手数料は無料です。

松井証券

松井証券はインターネットでの取引で、1日の約定代金合計が10万円までなら手数料が無料です。電話の場合は、1約定ごとに「約定代金×1%(最低手数料20円)」の手数料がかかります。

丸三証券

丸三証券の手数料は、営業員経由で取引した場合、約定代金70万円以下なら約定代金の1.24200%という形で計算されます。移管手数料は1単元につき1,080円です。

マネーパートナーズ

マネーパートナーズでは、インターネット取引の売却手数料が完全無料となっています。買い付けの場合は、約定金額10万円までなら216円の手数料がかかります。電話で売却や買付をしたなら、書面での電子交付同意で約定金額の2.16％の手数料になります。

みずほ証券

みずほ証券ではさまざまなタイプのコースが用意されています。代表的なダイレクトコースでは、通常プランと1日定額プランが用意されています。

インターネットでの取引なら基本委託手数料から70％割引された金額が手数料となり、コールセンターからの取引なら基本委託手数料から20％の割引となります。

水戸証券

水戸証券の100万円までの手数料は営業店の場合、約定金額 × 1.2420％です。マルチコールなら約定金額 × 0.9936％、マルチネットなら約定金額 × 0.7452％の計算になります。口座管理手数料は無料です。他社移管手数料は1単元なら1,080円かかります。

ゆたか証券

ゆたか証券の手数料は、現物取引の場合、規定代金30万円 以下なら972円（税込み）です。信用取引手数料は規定代金30万円 以下で486円かかります。ゆたかネットでは手数料1,080円につき1ポイントキャッシュバックしてくれるお得な制度があります。

ライブスター証券

ライブスター証券の現物取引またETFでは、2種類の手数料はプランが用意されています。

一律（つどつど）プランは、1注文ごとの約定代金に応じて取引手数料が変わるプランです。規定代金10万円以下の場合、80円（税抜）の手数料となります。

定額（おまとめ）プランは1日の約定代金の合計額で取引手数料が変わるプランです。例えば、一日50万円以下の規定代金なら400円（税抜）で何度でも取引できます。

株の売買手数料が安い証券会社ランキング

ここからは売買手数料が安い証券会社をランキングにしてご紹介します。選択する取引方法によって会社を使い分けるだけでもかなり手数料が浮かすことができるので、証券会社選びにぜひ活用してください。まずは最もポピュラーな通常売買に発生する手数料ランキングです。

ランキング順位	証券会社名	一回ごとの取引手数料（税抜）	一日の 取引手数料（税抜）
		～10万円	～10万円
1	松井証券	無料	無料
2	ライブスター証券	80円	400円
3	GMOクリック証券	88円	213円
4	SBI証券	無料	191円
5	楽天証券	無料	191円

株の信用取引にかかる売買手数料比較ランキング

ランキング順位	証券会社名	一回ごとの取引手数料（税抜）	一日の 取引手数料（税抜）
		～20万円	～20万円
1	松井証券	300円 （デイトレは無料）	300円 （デイトレは無料）
2	SMBC日興証券	0円	0円
3	GMOクリック証券	130円	200円
4	SBI証券	135円	239円
5	楽天証券	135円	191円

※信用取引の場合は手数料以外にも金利や貸株料に注目することが大事です。

短期売買・デイトレードにおすすめ！一日定額手数料比較ランキング

ランキング順位	証券会社名	一回ごとの取引手数料（税抜）	一日の 取引手数料（税抜）
		100万円以下	200万円以下
1	ライブスター証券	600円	1,000円
2	SBI証券	762円	1,162円
3	GMOクリック証券	797円	1,167円
4	丸三証券	800円	1,600円
5	楽天証券	858円	2,000円

現物株手数料比較ランキング

現物株の手数料を比較した上位5社を紹介します。

ランキング順位	証券会社名	一回ごとの取引手数料（税抜）	一日の 取引手数料（税抜）
		～10万円	～10万円
1	松井証券	–	0円
2	楽天証券	90円	0円
3	カブドットコム証券	90円	–
4	SBI証券	90円	0円
5	GMOクリック証券	88円	213円

くりっく株365の売買手数料比較ランキング

ランキング順位	証券会社名	売買手数料（片道税込み）
1	マネースクエア	150円
2	日産証券	151円
3	マネックス証券	152円
4	岡三オンライン証券くりっく株365	153円
5	SBI証券	153円

株取引手数料無料キャンペーンを実施している証券会社

現物取引で行われている手数無料キャンペーンを紹介します。ライブスター証券では、2018年12月28日までに新規口座開設をすると、口座開設から二ヶ月間（40営業日）「日本株の現物取引」、「日本株の信用取引」、「日経225先物」、「日経225mini」の取引手数料の全て無料になるキャンペーンをしています。

マネックス証券の、通常口座を開設時に、キャンペーンコード「2018」を入力すると、口座開設を申込みした日の翌月末までの日本株の現物取引で買付けにかかる手数料が、キャッシュバック！さらに投資信託の買付けにかかる手数料もキャッシュバック対象になります。

岡三オンライン証券で、2018年12月28日までに証券取引口座を開設すると、口座開設日の翌々月末まで、国内株式の現物取引および信用取引の取引手数料（税込）が全額キャッシュバックになるキャンペーンをしています。

信用取引で行われている手数料無料キャンペーン

ライブスター証券でも同様のキャンペーンを実施しています。マネックス証券で信用取引口座を開設すると、口座開設後31日以内の信用取引の株式売買手数料を最大10万円までキャッシュバックしてくれるキャンペーンを実施しています。

DMM株では、口座開設を完了で3か月間、株式の取引手数料が無料となるキャンペーンを実施しています。現物株取引と信用取引の両方が対象です。

月定額制の手数料コースがある証券会社

岩井コスモ証券には1ヶ月定額制のマンスリーコースがあります。月の最初の取引のときに1ヵ月分の手数料を支払っておくだけで、規定回数まで何回でも取引できるコースです。

機関投資家・大口投資家は特別手数料で取引している？

一度に大量の株を売買する、機関投資家や大口投資家。手数料だけで凄まじい金額が請求されているのでは？と気になる方もいると思います。実は、証券会社によって様々ですが、個別に手数料を決めているケースがあるようです。

さらに言うと、機関投資家や大口投資家は会社と契約していることもあり、そもそも発生しないケースもあります。自社で雇っている人に、自社のシステム使用料を請求することは無い、と考えると分かりやすいかもしれません。

株で利益を得た場合にかかる税金の計算方法

株の売買で20万円以上の譲渡益を得た場合、税金がかかるので確定申告が必要です。税金の計算方法は、まず「売却収入-取得価格-売却手数料（税込）」で売却損益を求め、税率20.315％を乗じて算出できた金額になります。

株の相続・名義変更をする場合も手数料に注目

株の相続をする場合があるなら、手数料に注目して証券会社を選ぶことをおすすめします。相続する株式を持っている証券会社に相続人の証券口座があれば、株式を移動するだけで変更することができます。相続した株式を売却するなら手数料がかかりますので、注意が必要です。

株の売却手数料の仕訳

株を売却する場合、2種類の方法があります。売却手数料を独立して費用処理する方法と、売却手数料を売却損益に含めて処理する方法です。

株投資にかかる手数料を抑える節約裏技

できるだけ手数料を抑えたいなら、総合証券よりネット証券がおすすめです。総合証券は手厚いサポートが期待できますが手数料が高めです。そこで注目されているのがネット証券です。ネットでなら人件費など節約できるため、手数料がグッと安くなっています。

さらに手数料を抑える裏技として、例えば10万円以下の取引の場合、手数料無料で利用できるネット証券もあり、そういった証券会社を利用することで手数料を無料にしてコストを抑えた売買を楽しむことができます。

米国株取引で手数料負けしない金額

米国株取引できる代表的な証券会社は以下の通りです。

		手数料（税抜）
マネックス証券	約定代金の0.45％	最低手数料5ドル	手数料上限20米ドル
SBI証券	約定代金の0.45％	最低手数料5ドル	手数料上限20米ドル
楽天証券	約定代金の0.45％	最低手数料5ドル	手数料上限20米ドル

米国株の取引は日本株より高いので、手数料負けして損をしないようにする必要があります。ネット証券会社で米国株を取引してみると、1,111ドル以上の売買金額でなら手数料負けしません。これは、どの証券会社も米国株売買手数料の上限・下限を設けているからです。

株の売買手数料をエクセルで管理する方法

エクセルで計算式を準備しておくと管理が楽です。自分が株で取引した記録を見て、傾向を分析したり利益を計算したりできるのでおすすめです。

まとめ

株の売買委託手数料は自由化の影響で一昔前よりもかなり安くなっています。証券会社も手数料の安さだけでなく、充実したサービスの提供にも力を入れているので、手数料以外にも目を向けて自分に合った証券会社を選ぶことをおすすめします。