日経先物とは一体なに？基本的な取引方法と特徴・ルールをわかりやすく解説！

新聞記事を見ていると良く出てくる言葉である「日経平均」や「日経先物取引」。

何となくは分かるけど、あんまり詳しいことは難しそうで分からない、という方も多いと思います。

しかし、投資をするためには、日経平均のような重要な言葉はきちんと意味を理解しておかなければなりません。

この記事では、日経平均という言葉の意味だけでなく、日経先物取引についても分かりやすく解説します。

しっかりと覚えて、投資に活用していきましょう。

	この記事を書いた人 ファイナンシャルプランナー 児玉一希
プロフィール・所持資格	日本ファイナンシャル・プランナーズ協会が定めている、ファイナンシャルプランナー技能士の資格を有し、当サイトの監修活動を始め、相場情報のまとめやコラムを寄稿する活動なども行なっている。

 

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そもそも日経先物とは

日経先物について理解するためには、先物取引について理解しなければなりません。まずは先物取引について理解してから、日経先物とは何かを明らかとしていきましょう。

先物取引について

先物取引とは、将来の予め定められた期日に、特定の商品（原資産）を、現時点で取り決めた価格で、売買する事を約束する取引のことを言います。

先物取引では、価格の変動があるものを一定の値段で売ったり買ったりすることができることから、価格変動の影響を避けるための手段(リスクヘッジ)として利用されているものです。

先物取引には、商品先物取引と金融先物取引の2種類があります。主な違いは投資対象の違いです。前者は商品を対象とした取引で、後者は金融商品を対象とした取引となります。

先物取引は、株取引の信用取引と同様に、証拠金と呼ばれる担保を差し入れて取引を行うので、少ない金額で大きな取引をできる点も先物取引の魅力です。

日経先物とは何か

日経先物とは日経平均株価で取引をすることをいい「日経平均先物」「日経225先物」とも呼ばれています。「金融先物取引」という枠組みの中で先物取引の一種として扱われています。日経先物では将来の日経平均株価が上がるか下がるかを予想します。

日経平均株価とは

日経平均株価は日本の株式市場の代表的な株価指標の一つで、東京証券取引所第一部に上場する約2,000銘柄の株式のうち225銘柄を対象にしています。構成銘柄は時価総額の分布の変化などにより、適宜入れ替えられます。

日経平均株価は、全構成銘柄の修正株価（みなし額面で旧50円額面水準に修正した値）を、指数の連続性を保つために調整された除数で割って求めることができますが、証券取引所でその価格は公表されています。

日経先物取引の分かりやすい解説

ここからは日経先物取引の仕様や詳細について分かりやすく説明していきます。

聞きなれない言葉も多いかもしれませんが、仕組み自体はそこまで難しいものではありませんので、しっかり理解していきましょう。

主な日経先物取引の取引例

それでは、具体的な日経先物取引の例を説明していきましょう。

ある日の日経平均株価が15,000円であったとします。ここで、先物取引では、将来の決まった期日に日経平均を15,000円で購入することを約束します。

決まった期日に日経平均株価が16,000円であった場合には、差額の1,000円が利益となります。逆に、決まった期日に14,000円となっていた場合には、差額の1,000円が損失となります。これが日経平均の先物取引の簡単な仕組みです。

日経先物の取引単位

日経先物には、日経先物225(ラージ)と日経先物ミニがあります。日経先物225は、日経平均株価（日経225）を対象とした株価指数先物取引で、日経先物ミニは、同じく日経平均株価(日経225)を対象としますが、（1）将来の特定の日に（2）日経平均株価（日経225）の100倍を（3）現時点で取り決めた値段（約定値段）で売買することを約束する取引であるという違いがあります。

日経先物225は、日経平均株価（日経225）を1,000倍した金額が最低取引単位（1枚）となりますが、日経先物ミニは最低取引単位をその10分の1に小口化したため、日経平均株価（日経225）を100倍した金額が最低取引単位（1枚）となります。

日経先物における証拠金

日経先物の取引を行うためには証拠金が必要です。なぜなら、先物取引は差金（取引により生じた損益の部分）の授受のみが行われるため代金の支払い等がないからです。取引（契約）を担保するために「証拠金」が必要となります。

この「証拠金」は、日経先物取引によって損失が生じた場合でも決済ができるように預けておく、保証金のような役割を担うものです。日経平均の変動の大きさによって、毎週、金額が見直されるという特徴があり、さらに、証券会社ごとに注文を出すときに必要な証拠金の金額は異なっています。

日経先物には3つの取引所がある

日経平均先物を取り扱っている取引所は3つです。大阪取引所（大証）・シカゴ商業取引所（CME）・シンガポール証券取引所（SGX）があります。

日経平均先物を取引可能な時間は限られています。それぞれの取引所ごとに取引可能な時間が決められているので注意が必要です。大阪証券取引所は日本時間の 8:45 – 15:15、16:30 – 翌日05:00が取引可能な時間となります。

一方、シカゴ商業取引所では日本時間 8:00 – 翌日6:15が取引可能な時間です。シンガポール証券取引所では、日本時間 8:45 – 15:30、16:30 – 20:00が取引可能な時間となります。

日経先物の取引期限

日経平均先物には取引期限があります。先物取引は取引できる期限が決まっているので、いつまでも保有していることはできません。日経平均先物225の場合は、3ヶ月単位、ミニの場合は1ヶ月単位となっています。

日経先物を取引できる最終日（満期日）は「SQ（エスキュー）日」と呼ばれており、その日にちは各限月の第2金曜日に設定されています。

日経先物と日経平均の関係とは

さらに、日経先物は日経平均の関係性について説明を進めていきましょう。

日経先物と日経平均の関係：どのように連動するのか？

日経先物と日経平均は連動しています。日経先物が日経平均を引っ張るような形を取ることが一般的です。日経先物の指数が上がれば、後に同じように日経平均も動きますし、日経先物の指数が下がれば、後に同じように日経平均は動くことが多いです。

先物取引にはその日までに決着をつけないといけない「期限」があるため、日経平均が日経先物を追いかけるように動きます。

日経先物と日経平均の関係：利益について

日経先物はわずかな資金(証拠金)を使って取引をするので、実際の株取引とは違い僅かな資金からでもスタートすることができます。

日経平均株価の値動きの最小単位（呼び値）は銭単位ですが、日経平均先物の場合は10円単位（miniの場合は5円単位）で動いていて、取引単位は日経平均株価の1,000倍となっているため、10円の値動きは1万円の変動を意味することになります。

たとえば、日経平均が20,000円のときに買い、21,000円のときに売却したとすれば、日経先物の取引単位は10円であるため、1,000,000円の利益を獲得したことになります。

いざ実践！日経先物取引

さらに、日経先物についてまとめておきましょう。

取引開始に必要な手続き

日経先物取引では、先に行う売買注文とその取引を清算する売買注文が一連の取引となり、取引最終日のSQ値による自動決済を除き、反対売買で取引を完了することになります。

日経先物取引を行うためには先物・オプション口座を証券会社で開設し、証拠金を振替入金しておかなければなりません。証券会社ごとに最低必要な証拠金額は異なるので、その金額をきちんと確認して、まず入金を行うことが大切です。

その後、実際に先に説明したような手続きを行って取引が行われます。

証券会社による手数料と必要証拠金

証券会社に収めることが必要となる証拠金額はSPAN®によって算出されます。SPAN®（スパン；Standard Portfolio Analysis of Risk）とは、シカゴ・マーカンタイル取引所（Chicago Mercantile Exchange：CME）が1988年に開発したリスクベースの証拠金計算方法及びシステムです。

その金額は、ポートフォリオから発生する翌日1日分の予想損益額（SPAN証拠金額）に、ネット・オプション価値を考慮した額となります。

証券会社による必要証拠金は次の図の通りとなっています。なお、手数料は証券会社によって大きく異なるので注意してください。

	日経先物225(ラージ)	日経先物225(ミニ）
SBI証券	400円	40円
楽天証券	278円	38円
マネックス証券	330円	50円
松井証券	300円	40円
岡三オンライン証券	300円	40円
ライブスター証券	250円	35円
むさし証券	500円	50円
カブドットコム	300円	38円

日経先物の売買例

日経先物取引には、「買ってから売る」方法と、逆に「売ってから買う」方法の2通りがあります。取引用語では、この「買ってから売る」ことは「買建」と「転売」と呼ばれ、「売ってから買う」ことを「売建」と「買戻」と呼ばれます。

今後、相場が上昇することを予想する場合には買建てて転売を行います。

たとえば、11,000円で1枚買建て、11,200円で1枚転売する場合、

(11,200{売値}-11,000{買値})×100{取引単位}×1{枚数}によって、

2万円の利益が出ることがわかります。

逆に、今後相場が下降することを予想する場合には売立て買戻しを行います。

たとえば、11,000円で1枚売建て、10,800円で買戻す場合、

(11,000{買値}-10,800{売値})×100{取引単位}×1{枚数}によって、

2万円の利益が出ることがわかります。

日経先物取引のおすすめのチャートツール

先物取引の世界でもチャートをきちんと確認することが重要となります。人気のチャートツールとしては、メタトレーダー4（MT4）とトレーディングビュー（Tradingview）があります。

メタトレーダーとはMeta Quotes社が開発・提供している取引プラットフォームです。通常の裁量取引（トレーダー自身で注文を出す取引方法）はもちろん、EA（エキスパートアドバイザー）という追加プログラムによる自動売買やオリジナルのテクニカルインディケータ（分析ツール）も利用することも可能です。

一方、トレーディングビューとはHTML5で作られたチャートツールです。そのためブラウザがあれば、環境に依存することなく見られることが特徴です。

HTML5はとても軽いため、チャートを表示させても端末に負担をかけることがなくサクサク動くというメリットがあります。

日経先物取引の税金

日経平均先物取引で発生した損益は雑所得として扱われるため、20.315％の税金がかかります。日経平均先物取引には「特定口座（源泉徴収あり）」がなく、NISA口座も非対応であることから必ず確定申告が必要になります。

確定申告を行えば、3年間は繰越控除の対象となるので、ある年に大きな損失が出ていた場合には損益通算が可能です。

日経先物との関連用語

最後に、日経先物の関連用語について解説していきましょう。

日経先物の関連用語①「デリバティブ」

デリバティブとは、株式や債券、金利、外国為替といった金融商品から派生したものです。日本語では一般に「金融派生商品」と呼ばれています。

デリバティブ取引は、原資産となる金融商品のリスクを低下させたり、逆にリスクを増幅させて高い収益性を追求するために考案されました。

日経先物の関連用語②「レバレッジ」

レバレッジとは、お金を借り入れを利用して自己の資金のリターン(収益)を高めることを言います。レバレッジは日本語では「てこ」と呼ばれ、レバレッジを利用することで大きなリターンが狙える半面、リスクも大きくなることから、十分な資産管理が要求されます。

日経先物の関連用語③「値洗い（ねあらい）」

値洗いとは、先物取引において建玉を日々、時価で評価替えを行うことを言います。値洗いを行うことで、前日の清算値と当日の清算値との差額から生じる証拠金の過多を証拠金に反映させることができます。

日経先物の関連用語④「追証（おいしょう）」

追証とは、株の信用取引における追加委託保証金のことを言います。委託保証金の減少によって、委託保証金維持率が20%(証券会社によってはそれより高い水準に定められている)を切ると、委託保証金維持率が20%を回復するまで追加で委託保証金を差し出さなければなりません。

まとめ

先物取引は株式取引とは異なり、少ない資金でも取引が可能です。うまく活用すれば、大きな利益を得ることもできます。

しかし、先物取引はその分リスクが大きくなるので注意が必要です。急激な値下がり、値上がりによって委託保証金以上の損失を被る可能性があります。

先物取引はリスクの大きい取引であることをきちんと理解することが必要です。そのためには、まずは先物取引について知っておく必要があります。

日本の先物取引の代表的な指標には日経先物225(ラージ)と日経先物225(ミニ)があるので、自分が負えるリスクに応じて活用することも検討してみましょう。